例えば「英語が得意です」などと言ってもどの程度のものなのか、初めて聞いた人はほとんどわかりません。しかし、「英検1級持っています」といえば、聞いた人は「英語が凄くできるんだな」と思い、もし人事担当者や面接官ならば「英語関連の仕事なら任せられる可能性がある」と判断するわけです。

資格は要するに社会的な基準と社会に対するアピールになっているわけです。

その分野での勉強を積み重ね、知識が十分にあることを証明できる資格こそが、実益につながる近道です。

また税理士や弁護士、司法書士といった士業の仕事は必ず資格が必要です。

昔は兄弟が多かった為、ご夫婦どちらか一方の親の介護を引き受けることが一般的でしたが、最近はご主人の親と自分の親のどちらのお世話も必要で、一息つく暇もないほど忙しいという方も増えているようです。

そんな主婦の方は介護の仕事で、その経験が生かされますね。

「ようやく務めが終わったのに・・」と思っていらっしゃっても、無報酬で義理と人情でやる家庭内の仕事とお金を頂いて仕事と割り切ってやる仕事は全く違います。

また、介護の経験がない人でもいずれは親の面倒を見ることになるのですから、その前に仕事でやっていればいざと言う時に慌てなくて済みます。

そんな福祉分野での就職を希望する場合に取得しておきたい資格が介護福祉士です。

介護の仕事の中ではダントツに人気です。

ケアマネージャーは、よりよい介護を受けるためのセルフコーディネートをするわけですから、介護サービスを受ける人の身体的な面や精神的な面を適切に把握し、また要介護度を調べ、その人の家族状況なども踏まえて適切な介護サービスプランを立てます。

介護される人の家庭環境を見るわけですから、主婦としての経験を生かせ、また家庭を見る鋭い視点が役に立ちます。

さて、世間的にもとても需要の高いホームヘルパーですが、介護保険制度が導入されたことによってますます注目を浴びている資格です。
ホームヘルパーの資格を取得するには学歴などの条件は特に設けられておらず、誰でも養成研修を修了することで取得できます。
ホームヘルパー研修には３級から１級までがあり、２級からの受講も可能なため、ほとんどの人が２級から取得していきます。
求人情報などを見ても２級以上を求められること多いので、ホームヘルパーとして働くのであれば２級は持っていたほうがよいと思います。

育児にひと段落した主婦が再就職のために、あるいは実際に自分の親の介護が現実のものとなり、その勉強のために、養成研修を受ける人もいます。
また介護タクシーの運転手として必要な知識・技術をつけるために、ホームヘルパーの資格を取る運転手もいるようです。
ホームヘルパーのような介護の知識や基本的な技術を持った人というのは、何も福祉施設に限らずいろいろな方面で必要とされているのですね。
今後、その需要はますます増えていくでしょう。

看護師の業務は多忙であることは知られていますが、看護師資格を取得し、就職を希望している人は少なくありません。
最近では男性も看護師として就職する人が増えつつあると聞きます。

具体的な仕事としては、患者の検温や血圧などのバイタル測定、薬の管理、健康診断、施設外での診療補助、施設内の衛生管理などがあります。
また病院や診療所に限らず、社会福祉施設からの需要も増加するなど、在宅ケアの需要の高まりから訪問看護師として活躍する人も増えています。
臨機応変な対応と柔軟な姿勢が求められる仕事です。

このように看護師は、広い分野においてさまざまな立場の人々の健康保持に努める役割を担っています。
仕事に対する情熱はもちろんのこと、体力が求められる仕事です。
看護師の勤務の厳しさはよく知られていますが、労働条件などは少しずつ改善されてきているようです。
また、キャリアによって収入アップが期待できる仕事です。

看護師の資格を取得するには、高校を卒業した後、文部科学大臣指定の学校あるいは厚生労働大臣指定の養成所に３～４年間通い、国家試験を受けます。
その国家試験の合格率は、毎年１００パーセントに近い結果が出ているそうです。
高齢化社会が進む中で看護師のニーズはますます高まっており、看護師の資格を持っていれば就職口に困ることは少ないでしょう。

女性の社会進出により保育園に通う子どもが増えたことや、企業内にも産休明けの女性社員のための託児所を設けているところもあり、保育士資格を持っている人が求められる場面も多様化してきています。
保育士資格を取得した後の就職先は、保育園に限ったことではなく、レジャー施設やデパートの一時預かり所などでも求人が出ています。

基本的な仕事は、保育園や託児所、一時預かりなどに通う子どもたちに食べる・着替える・排泄するなどの基本的な生活習慣を習得させることです。
また、障害を持つ子どもたちを預かる福祉施設で子どもたちの日常のお世話をすることもあります。
子どもたちと直接関わる仕事はいろいろありますが、それらの道を選ぶのなら、まずは保育士の資格を取得するのが就職への第一歩です。

保育士の資格を取得する方法は二つあり、一つは厚生労働大臣の指定する養成所を卒業する方法です。
所定の単位を取って卒業すれば、保育士の資格を得ることができます。
もう一つは、都道府県が実施する保育士国家試験を受けることです。
国家試験には８科目が出題され、３年間のうちに（３回の受験で）８科目全てに合格する必要があります。
もちろん１回で全て合格する人もいます。
いずれも、保育士国家試験に合格したら、都道府県の備える登録簿に登録する必要があります。

就職や転職、キャリアアップなど資格を取る目的は人それぞれですが、せっかく取得した資格を活かして仕事をするならより多く収入につなげたいですよね。
資格別に年収予測を見ていくと、司法書士がトップで、独立開業後３年経過でおよそ１３００万円、ついで税理士と公認会計士が資格取得後３年でおよそ１０００万円となっています。
「ほぉ～」と声が出てしまいそうな額ですが、やはり一般的に取得が難しいと言われている難関資格が上位にあがっています。
今までは男性の資格というイメージが強かったジャンルのものに挑戦する女性も増えてきています。

次に年収ではなく女性が「これから取ってみたい」という人気のある資格を見てみると、パソコン技術関係や語学関係の資格が上位にあがっています。
今の仕事に密接した資格を取ってキャリアアップを目指したり、就職活動のために取得する人が多いようです。
また、趣味やスポーツ、アウトドア関連の資格も人気があります。

就職や転職、あるいは豊かな生活のために、自分自身を磨くために、資格を取ろうと前向きに頑張る姿は素敵だと思います。
資格にもいろいろあり、簡単に取れるものはなかなかありません。
やる気と努力をもって手に入れた資格は、これからの女性の必須条件と言えるかもしれませんね。

さて晴れて司法書士の試験に合格したら、すぐに開業できるわけではなく、約２ヶ月間の研修を受けたのちに司法書士会に入会します。
司法書士の事務所において実務経験を積んだあとに、独立することが可能となります。
この事務所に勤めている期間に実力を磨きながら、取り引き先となる人脈を広げていくことが、将来開業したときのために重要になってきます。

司法書士の仕事内容としては、会社の設立、不動産を売買する際の登記の代理があります。
裁判所に提出する書類などを作成するのが主な仕事となっています。
またこれまでは訴訟代理や法律相談など弁護士に限られていた業務を、司法書士が行なえるようになりました。
ただしこの業務は法務大臣が指定する法人が行なっている研修を終了し、認定を受けた司法書士に限ります。

行政書士の業務には、以下のような内容があります。
●官公署に提出する書類、権利義務にかんする書類、事実証明に関する書類の作成
●官公署への提出手続きの代理、契約書類などの代理人としての作成、相談業務
例えば営業許可申請書や建設業許可申請書などを作成し、提出の手続きの代理を行なうことも含まれます。
また、申請書の作成だけでなく、手続きの中で必要となってくる添付書類を集め、要件のチェックなども行なう必要があります。
このほか、最近では依頼された書類を作成するまでの間に、依頼者からの相談を受けアドバイスをするなどのコンサルタント的な業務も多くなってきています。
扱う分野も多方面にわたっているため、業務に必要な法律の知識やきめ細やかな処理能力が求められます。
年々、許可事項の数が増え、手続きもより複雑化してきているため、書類作成のプロである行政書士の役割が大きくなっています。

行政書士の就職先は、多くはまず行政事務所や法律事務所などに勤めながら基盤固めをした後に独立開業という形になります。
自分で事務所を開きたい場合は、都道府県の行政書士会に申請して登録を受けなければなりません。
行政書士は一生有効な資格なので、試験に受かって登録さえしておけば、いつでも開業できます。
ちなみに企業に就職した場合、企業内で行政書士としての仕事はできません。

この制度改正は、公認会計士の社会的需要が増加に伴って行なわれました。
試験制度の改正により、継続受験者の合格率が上がり、登録までに要する時間も短縮されるため、試験の合格者数、つまり公認会計士の絶対数が増加していくことが予想できます。
公認会計士として就職を目指している人には、チャンスが広がったと言えるのではないでしょうか。

ちなみに公認会計士の仕事は、企業の財務書類の適正さを見る監査業務や、経営面でのアドバイスをするコンサルティング業務などがあります。
特に監査業務は、第三者的な立場から、企業が公表する財務諸表を監査、証明するという、公認会計士の独占業務になります。
難関資格と言われるだけあり、取得後３年間従事した場合の年収目安は１０００万円と言われます。

社会保険労務士の仕事の場としては、自分の就職先である企業内で労働保険・社会保険関係の書類作成と提出の事務を行ない、個人や企業の事業主から依頼を受けて開業社会保険労務士として働く、などがあります。
他には中小企業を顧問先として年金や保険に関するさまざまな相談やアドバイスを事業主に行なう場面も多いため、仕事をスムーズに進める上では人間関係を円滑に築いていける協調性も必要になってきます。
こういった点で女性の柔らかな対応が適していることもあり、社会保険労務士の試験合格者のうち３割ほどを女性が占めていて、難関と言われる国家資格の中では女性の取得者が多いものになっています。

難しい試験であるにも関わらず、働きながらこの資格を取得しようとする人が多いのには、保険や年金の知識は企業に勤める人以外にも必要な知識である、という理由もあるのでしょう。
仕事をしながら受験勉強もしなくてはならないため、精神的にもかなりハードになります。
少しでも時間を見つけて独学でチャレンジする人もいますが、受験者の多くは何らかの予備校に通ったり、通信教育を受けたりしています。
中には半年ほどで合格してしまう人もいますが、資格取得までにはおよそ８００時間の勉強時間が必要と言われています。
強靭な精神力と体力を持って独学で合格を目指すのもありですし、時間的・経済的に余裕があればポイントを教えてくれるスクールなどに通うのもよいと思います。

税理士は税務関係のスペシャリストですが、仕事の形態としては独立開業や会計事務所への勤務、企業内税理士として金融機関で働く、などがあります。
独立開業の場合は、自宅を事務所にして兼業主婦をしている女性の税理士もいるようです。
仕事の内容は、個人や法人からの依頼を受けて税金の申告・不服申立・税務調査の立会いなどの税務代理業務を行なう、税務署に提出する書類を作成する、税務相談や経営のコンサルティングなどです。
誰もが節税に関心を持っている世の中ですので、税理士として独立して頑張れば高収入も約束される仕事と言えるでしょう。

就職先としては弁理士事務所に勤務するのが一般的ですが、勤務しながら弁理士の資格取得を目指している人も多く、事務所によっては勉強時間の確保が難しいところもあるようです。
また、大手メーカーに就職して企業内弁理士として働く人もいます。
メーカーの特許部や知的財産部門などに所属する弁理士は、国内外を問わず、企業側の自衛のためにも今後益々必要とされてくるでしょう。
もちろん、独立開業も可能です。

弁理士試験の合格率は年々上がってきていますが、やはり難関資格にかわりはなく一度で合格する人はとても少ないようです。
合格者の平均年齢は３０代半ばで、３～４回の受験でやっと合格、という人が多いようです。
１０年近く受け続けている人も少なくないと聞きます。
働きながら受験する人が多いと思いますが、２、３年の猛勉強を覚悟する精神力の強さも必要になってきます。

気象予報士の主な仕事は、気象庁から提供される数値予報結果や気象衛星、気象レーダー、アメダスなどのさまざまな観測データを総合的に判断し予測業務を行ないます。
それらの気象情報を、流通、レジャー、船舶、建設など、情報を必要とする人たちのニーズに応じて加工して提供します。

勤務形態を見てみると、民間の気象会社へ就職するのが一般的ですが、新規採用は多くないようです。
他には公務員として就職し、気象庁職員になるという方法もありますが、こちらも絶対数は少ないようです。
天気予報を仕事にしたい、と強い意志がある場合は、国家公務員試験を経て気象庁に入ることを目指すのが王道と言えるでしょう。
また、テレビやラジオで天気予報をするには、アナウンサーとして局入りするか、タレント性のある民間気象会社に就職することが前提となります。

こうしてみると、気象予報士は資格を取っても、それを仕事につなげるのはなかなか難しいと言えそうです。
合格者の多くがペーパー予報士、というのもうなずけます。
気象予報士のタレントもいることから、話題作りのために受験する人もいるようです。
とは言え、合格率が４パーセントほどの難しい試験に合格するのは並の努力ではいかないでしょう。

ここであらためて簿記とはどんな仕事なのかを説明します。
簿記とは、生産・販売・人事管理などの企業内での経営活動を数値で捉えてデータ化する仕事です。
これは会社経営の成績表とも呼ばれ、営利活動を行なう上で欠かせないものです。
簿記は、それを読めるだけでビジネス全般に活躍の場が見つかるため、経理部門に就職した人やキャリアアップを目指すならぜひ取得しておきたい資格です。
また就職に簿記検定資格を活かしたいのであれば、さらにパソコンの知識を持って使いこなせるようにしておくとよいでしょう。
最近では経理をパソコン処理している会社が多いため、パソコンを扱えるかどうかもポイントになってきます。